こんにちは!
TAC中小企業診断士講座のMOPです。
「紹介!TAC講師プロフィール」は
講義を担当する講師を紹介するコーナーです。
第76回目は、山崎有生先生へのインタビューになります。
前回のお話はこちら
もしこの世の中にコンサルタントがいなかったら(3)
山崎 有生 先生
東海地区担当
さて、ベストセラーになっている
「もし高校野球部の女子マネージャーがドラッカーの『マネジメント』を読んだら」
のパロディで、「もしこの世にコンサルタントがいなかったら」
というテーマを考えてみました。
逆に言えば、世の中になぜコンサルタント(=中小企業診断士)
が必要なのかということになると思うのですが、いかがでしょうか。
それは3つほどあると思います。
1つ目は、お客様より専門家であるコンサルタントのほうが
うまくやれるということです。
2つ目は、お客様は「他社事例を知りたい」というのがありますね。
3つ目は、経営者と社員の方の橋渡し役というのが
どうしても必要になってくるということです。
順番に説明しますと、自社で社員の方の人材育成を
できないこともないとは思いますが
私どもが行っている人材育成のサービスというのは
それよりもはるかに高品質にできるノウハウがあるために
我々が必要とされるということです。
次に、どんな人も勤め先は1つですから
自分の会社のことしか分からないわけですが
我々は様々な会社を見ていますので
参考事例を多く持っているわけですね。
そのため、
「こういうときにはこういうことがうまくいくけれど
こういうことはうまくいきません」
とか
「御社ならこういう方針ですので
こういうのがいいのではないでしょうか」
といったアドバイスができるのが強みになっています。
最後の「経営者と社員の橋渡し」という意味では
「親の心、子知らず」ではありませんが
社員は社長の気持ちが分からないし
社長も社員の本音というのはなかなか聞けていないので
そこに我々第三者が入ることによって
双方の本音の部分を吸い上げることができます。
ちなみに、当社ではホームページ上で「e-組織診断」
というサービスを行っています。
これは、経営陣と社員に対するアンケートの結果から
組織を総合的に診断し、課題を抽出するサービスです。
5SCP理論(Strategy, System, Skills, Satisfaction of staffs, Shared Value)
に基づき、戦略、人事システム、スキル、社員の満足度、組織風土の観点から
社員のモラールを計測し、解決すべき優先課題を明らかにするとともに
組織のコンプライアンスに対する脅威を早期に発見します。
また、先ほど申し上げた各種研修の効果測定も狙いとしています。
「e-組織診断」は、診断のみは無料となっていますので
ぜひご活用いただければと思います。
つづく
SEのための29歳からのキャリア向上計画
山崎 有生 著
技術評論社
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TAC講師からのメッセージはこちら
次回の「紹介!TAC講師プロフィール」もお楽しみに!
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というテーマを考えてみました。
逆に言えば、世の中になぜコンサルタント(=中小企業診断士)
が必要なのかということになると思うのですが、いかがでしょうか。
それは3つほどあると思います。
1つ目は、お客様より専門家であるコンサルタントのほうが
うまくやれるということです。
2つ目は、お客様は「他社事例を知りたい」というのがありますね。
3つ目は、経営者と社員の方の橋渡し役というのが
どうしても必要になってくるということです。
順番に説明しますと、自社で社員の方の人材育成を
できないこともないとは思いますが
私どもが行っている人材育成のサービスというのは
それよりもはるかに高品質にできるノウハウがあるために
我々が必要とされるということです。
次に、どんな人も勤め先は1つですから
自分の会社のことしか分からないわけですが
我々は様々な会社を見ていますので
参考事例を多く持っているわけですね。
そのため、
「こういうときにはこういうことがうまくいくけれど
こういうことはうまくいきません」
とか
「御社ならこういう方針ですので
こういうのがいいのではないでしょうか」
といったアドバイスができるのが強みになっています。
最後の「経営者と社員の橋渡し」という意味では
「親の心、子知らず」ではありませんが
社員は社長の気持ちが分からないし
社長も社員の本音というのはなかなか聞けていないので
そこに我々第三者が入ることによって
双方の本音の部分を吸い上げることができます。
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これは、経営陣と社員に対するアンケートの結果から
組織を総合的に診断し、課題を抽出するサービスです。
5SCP理論(Strategy, System, Skills, Satisfaction of staffs, Shared Value)
に基づき、戦略、人事システム、スキル、社員の満足度、組織風土の観点から
社員のモラールを計測し、解決すべき優先課題を明らかにするとともに
組織のコンプライアンスに対する脅威を早期に発見します。
また、先ほど申し上げた各種研修の効果測定も狙いとしています。
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つづく
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